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電力線通信「HD-PLC」がデジタル家電ネットワークDLNAの標準方式に [デジタル家電]

http://dime.jp/genre/9317/

電力線通信「HD-PLC」がデジタル家電ネットワークDLNAの標準方式に認定された。「HD-PLC」とは、パナソニックとパナソニック システムネットワークスが開発し、推進してきた高速電力線通信方式のこと。今回、その「HD-PLC」方式が、DLNA(Digital Living Network Alliance)が策定するDLNAガイドラインの標準通信方式として認定された。(記事引用)

有線LAN (IEEE802.3)、無線LAN (IEEE802.11)、に次ぐ新たな電力線通信がデジタル家電ネットワークに登場したようです。
家庭内外の各デジタル機器をつなぐ相互運用可能なネットワークで、デジタルメディアやコンテンツサービスの共有がシームレスに可能になるようです。
この「シームレスに可能」と言われてもピンとこないのですが、おそらくすべての機材やその通信方式によらず、すべてが1つのネットワーク内に配置されている様に見え、どっからでもどの機材にもアクセスできるようになるといった感じですか。。。

分かりますか?この便利そうな感じ。

氷河期まっただ中の家電業界 in Japan (うえ) [デジタル家電]

以下の記事を引用しました。
http://av.watch.impress.co.jp/docs/series/ce/20120209_510315.html?ref=twrank


 業績悪化の要因として各社があげるのが、欧州の金融危機を発端とした世界的な経済低迷、長期化する円高の影響、IT投資の先送り、構造改革費用の増加、法人税の実効税率の変更の影響。そして、東日本大震災やタイ洪水の被害も業績に大きな影響を及ぼしたとする。  だが、今回の第3四半期決算および通期見通しの修正で目立つのは、まさに、「不振のテレビ事業の大総括」を背景にしたものだといっていいだろう。  パナソニック、ソニー、シャープがテレビ事業の不振やテレビ事業を中心とした構造改革によって、大幅な赤字を計上。一方で、テレビ事業の改革を一足先に終えた日立製作所は、唯一、第3四半期決算で増収となり、同時に唯一、通期見通しを期初計画通りとした。

各社の今後の経営方針は以下のとおり。

■ソニー
「テレビ立て直し」
8期連続でのテレビ事業の赤字見通し。さらに2013年度以降の黒字化を見込むという長期的な赤字体質に苦しんでいる。 「テレビは家庭の中心的機器であり、この改革は待った無しで進める」と、平井副社長は意欲をみせる。

■パナソニック
「非テレビ」を拡大。
2012年度も大幅な成長が見込めないなかで、「重たい固定費を大幅に削減する」(パナソニックの大坪文雄社長)と、強い意志で構造改革に取り組む姿勢をみせる。この構造改革によって、2012年度以降でのテレビ事業の赤字脱却につなげられるかどうかが注目される。

■シャープ
テレビパネル生産の縮小。IGZOシフト
IGZOとは、シャープが開発した主にインジウム、ガリウムで構成される酸化物半導体のことで、携帯の大きさの液晶パネルに使われる。
http://hibikininaru.seesaa.net/article/236840501.html

すでに、亀山第2工場において、テレビ用パネルの生産を縮小し、スマートフォンやタブレット向けに独自のIGZO技術を採用した中小型液晶パネルの生産へシフト。今後は、高精細ノートPC向けや、PCモニター向けなどにも対象範囲を拡大し、生産量を拡大する考えだ。  また、世界唯一の第10世代の液晶パネル生産が可能な堺工場においては、60型以上の超大型サイズの展開を加速。さらに、堺工場への一部ラインにIGZO技術の導入を検討するという。しかし、堺工場では、テレビ用液晶パネルを生産能力の半分程度にまで稼働調整することも明らかにしている。  「2012年度はテレビ事業で黒字化を目指す」(片山社長)と意気込むが、その道のりは険しい。


■東芝
東芝の久保誠代表執行役専務は、「第3四半期はテレビ事業だけで100億円台半ばの赤字。第4四半期も改善が期待できず、2011年度通期では、400億円を超える赤字になることは避けられない」と語る。上期にも100億円台半ばの赤字となっており、他社からのパネル調達し、PC事業との組織融合など、軽い体質の確立に取り組んできたにも関わらず、赤字脱却に向けたトンネルが長くなりつつある。 国内において、地上デジタル放送への移行完了に伴う需要減が大きく影響したことを理由としたほか、「販売促進費が予想以上に出たのは事実」とし、液晶テレビの売価ダウンが収益に大きく影響したことを示唆する。続けて、「2012年上期には黒字化に向けた体制を確立し、2012年下期には黒字化を確実なものにしたい」と語る。

■日立
千葉県・茂原の液晶パネル生産設備をパナソニックに売却するなど、ひと足早くテレビ事業の構造改革に着手した日立製作所は、「テレビ事業に関しては、徹底した軽量化に取り組んできた」(日立製作所の三好崇司執行役副社長)と前置きし、「過去には、自分で設計し、自分で生産して、日本国内を中心に展開してきたが、一部の差別化技術の部分については、外部メーカーに伝ぱんさせながら、これをすべて外部で行なうようにした。この事業は儲かるとは思っていない。いまはほとんど足を引っ張らないところまできた」として、このほど自社生産からも撤退したことが、今後も収益改善で効果を発揮することを強調した。

近年、急激な円高とウォン安の中で、韓国勢と日本勢の家電の地位が世界的に逆転した。
日本メーカーは軒並み苦戦をしてきているが、ここ数日の円相場は徐々に円安に傾いている。
まだ、一時的なものという見方が強いが、もし、円安が進んで、1ドル100円くらいまで戻したら・・・

日本メーカーの逆進が始まると信じている。
今は、その準備段階だと思って、乗り越えてほしい。
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